☆電気料金の仕組み☆
当たり前のことですが、電気を使えば使うほど電気料金は高くなります。
でも電気料金の仕組みを知れば、同じ量使っても電気料金を安くすることができます。
電気料金の仕組みを知るためには「電気供給約款」（電力会社のホームページでダウンロードできます）というかなり分厚い資料を読む必要があります。
ここで全てを説明することができませんので、ビルや工場などの高圧受電について話を進めます。
電気料金＝基本料金＋電力量料金＋消費税 ･･･①
①式のように毎月の電気料金は、基本料金と電力量料金の和に消費税を加えたものになります。
基本料金は、その月の使用量料金にかかわり無く毎月一定額の金額になっています。
また、使用量料金はその月の電力使用量に比例します。
ここのところは高圧受電であろうが家庭であろうが同じです。
ここで大事なことは、基本料金と使用量料金の足し算になっているということです。つまり両方とも減らした方がより効果があるということです。
基本料金＝契約電力（ｋW）×基本料金単価×（１．８５－力率） ･･･②
基本料金は、②式のように契約電力に基本料金単価（契約種別により決まった単価）をかけたものに力率割引（力率に応じた最大１５％の割引）を行った金額になります。
契約電力の決まり方は、大きく分けると２つの方法に分けられます。
① 契約電力<５００ｋWの場合
自動的に「当月を含めた過去１年の最大デマンド＝契約電力」となります。つまり１年間の最大値が契約電力になってしまいます。
例えば、現在の契約電力＝２５０ｋWとします。８月の最大デマンド＝２６０ｋWとなってしまうと、８月から契約電力＝２６０ｋWとなります。
９月以降の最大デマンドが例え２５０ｋWを下回っていたとしても１年間は、２６０ｋWに据え置かれます。来年の８月まで最大デマンド≦２５０ｋWを継続しない限り元には戻りません。
デマンドは、３０分勝負です。１年の内たった１回でも現在の契約電力をデマンド値が超えてしまえば、自動的に契約電力がアップしてしまうといった、キビシイ方式（実量制）です。
② ５００ｋW≦契約電力の場合
いわゆる協議による方式です。協議に際しては、最大デマンドや負荷設備の状況等を考慮することになります。
最大デマンドが契約電力を超えた場合には、超えた部分について超過料金を支払うことになります。また、協議の際に契約電力のアップの可能性があります。
基本料金を下げるには
・契約電力を下げる→契約電力の見直し（デマンド管理）
ここのところは非常に重要なので別途改めて説明しますが、デマンド管理を適切に行えば契約電力の引き下げを行うことができます。
電力使用量が変動しても毎月一定金額を支払いますから、ここを削減すれば大きな効果となります。
・力率を改善する→進相コンデンサー（力率を１００％にすれば、最大１５％の割引となります）
高圧進相コンデンサを一次側に設置して力率を改善しているケースが多いと思われます。
二次側（低圧）で改善する方法もあります。この場合には使用電力量の低減にもつながります。
電力量料金＝使用電力量（ｋWh)×（電力料単価＋燃料費調整単価） ･･･③
燃料費調整単価は、原油価格等の変動により３ヵ月毎に自動的に調整されます。詳細は、各電力会社のホームページなどでご確認ください。）
電力量料金は、③式で示されるように使用電力量を減らすか電力料単価を引き下げることで低減できます。
電力料単価は、契約種別により決まります。契約種別は選択できるものと選択できないものがありますが、選択できるものでも電力の使用状況（例えば、夜間や休日にも電力を使う）によって、どれを選択した方が有利になるか一概に言えません。
使用電力量は、月々の検針間の積算電力量（ｋWｈ）です。
使用量料金を下げるには
・使用電力量の低減
省エネ機器への切替→高効率機器化、蛍光灯のインバータ化、･･･
（使う必要のあるものであれば、より電力を必要としない機器にするということです。）
不要不急負荷の遮断→運用・管理面での省エネ推進
（使う必要のないものであれば、使わないようにするということです。）
・電力料単価の見直し→契約種別の変更（休日、深夜電力等）
<2014/08/25 追記>
電力と電力量を混同しているのをよく見かけます。
「電力と電力量」で説明しておりますので、ご参照ください。
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